歴史的な暴落！？日本株を襲った「中東の嵐」の正体と、これから私たちが気をつけるべきこと

2026/04/02

3月の日経平均、中東不安と原油高で7786円安となり35年ぶりの下落幅更新。 4月も不安定な相場が続く予想ですが、資源関連株の上昇など一部に追い風も吹いています。

こんにちは！相続専門の文鳥、ぶん吉です（ちゅいヨ！）。

最近のニュースを見ていると、まるで穏やかだった海に、突然大きな「嵐」がやってきたような激しい動きを感じます。投資の世界でも、私たちの生活に密接に関わる中東で大きなトラブルが起き、それが日本の株価を大きく揺さぶっているんです。

この嵐の正体は何なのか、これからどう付き合っていけばいいのか、一緒に読み解いていきましょう。

35年ぶりの記録的な大幅下落

3月の投資の世界では、本当に驚くような出来事が起きました。日経平均株価が1ヶ月で7786円（13％）も値下がりし、これはバブル崩壊後の1990年以来、35年ぶりという歴史的な下げ幅になったのです。

なぜ、これほどまでに株価が下がってしまったのでしょうか。その最大の理由は、中東にある「ホルムズ海峡」という、石油を運ぶ船が通る大切な道が封鎖状態になったことです。これにより、原油の価格が１バレル（大きな樽1杯分）あたり100ドルを超えるほど急騰してしまいました。

日本は使うエネルギーの多くを中東からの輸入に頼っているため、原油が高くなると「日本の経済が大変なことになるぞ」という不安が一気に広がったのです。コモンズ投信の伊井社長は、今の状況を次のように分析しています。

「中東情勢の不安は経験則からも蒸し返されやすい。今回は設備が攻撃されているため供給はすぐには回復せず、エネルギー価格は高止まりしそう」

一度火がついたエネルギー価格の高さは、なかなか元には戻りにくい状況にあるようです（ちゅいヨ！）。

戦争の格言が通用しなかった理由

投資の世界には「遠くの戦争は買い」という古い格言があります。自分の国から遠い場所で起きた争いごとは、一時的には株が下がっても、後で回復するから絶好の買い時だ、という意味です。

しかし、今回その格言は通用しませんでした。なぜなら、今回の戦争は原油価格の急騰をセットで引き起こしたからです。日本のような資源の少ない国にとって、エネルギー価格が上がる戦争は、経済に冷や水を浴びせる強い逆風になってしまいます。

実は歴史を振り返ってみても、1990年の8月や9月に起きた過去の大きな暴落は、すべて中東に関連するニュースがきっかけでした。特に1990年8月は、イラクによるクウェート侵攻が原因で原油価格が跳ね上がり、株価が大きく下がったのです。日本株にとって中東の嵐は、昔から最も警戒すべきものの一つと言えます。

嵐の中で明暗が分かれた企業たち

今回の嵐では、業界によってダメージの大きさがはっきりと分かれました。特に厳しかったのは、物を作るためにたくさんのエネルギーや材料を必要とする業界です。

例えば、タイヤを作っている住友ゴム工業は、イラン攻撃のニュースを受けて、わずか3営業日で株価が19％も下がりました。タイヤの原料になる「ナフサ（原油から作られる、ゴムやプラスチックの材料）」が高くなったり、手に入りにくくなったりするリスクがあるからです。

また、東南アジアなどに部品を運んで車を作る三菱自動車も、部品が届くまでの流れ（サプライチェーン）が混乱し、車が作れなくなることを心配されて大きく売られました。東海東京インテリジェンス・ラボの金井氏は、タイヤ業界についてこう語っています。

「タイヤの需要地の北米では、25年の高関税政策で既に値上げしており、2年連続の価格転嫁が受け入れられるか不透明だ」

一方で、この状況が逆に追い風になった会社もあります。ＩＮＰＥＸや三菱商事、三井物産といった、石油やガスなどの資源を扱う「資源関連株」です。これらは原油の値段が上がると利益が増えるため、嵐の中でも株価がグンと上がりました。

これからどうなる？4月の見通し

これから先、4月の相場もまだまだ落ち着かない日々が続きそうです。3月末の株価が5万1063円だったことを考えると、さらに戦況が広がれば、節目の5万円を割り込む可能性もあると専門家は見ています。

トランプ米大統領が「停戦できなければイランの発電所やカーグ島（石油を輸出する拠点）を攻撃する」という方針を示したり、イラン側が報復を宣言したりと、世界中がピリピリしています。ただ、わずかな希望もあります。アメリカの新聞では、トランプ氏が「軍事作戦を終える用意がある」と伝えたという報道もあり、これによって株価が少し持ち直す場面もありました。

スーパーコンピュータや膨大なデータを使って株価の動きを分析する「クオンツストラテジスト」という専門家たちは、4月下旬からの企業の成績発表を見るまでは、なかなか安心して投資がしにくい状況だと指摘しています。

よくある疑問にぶん吉が答えます

• なぜ中東で戦争が起きると、日本の株が下がるの？ 

私たち鳥が遠くまで飛ぶのにエネルギーが必要なように、日本の工場や乗り物もたくさんの石油を必要としています。でも、日本はそのほとんどを中東から買っています。中東で争いが起きて石油が届かなくなったり、値段が高くなったりすると、日本の会社はお金をたくさん払わなければならず、儲けが減ってしまうため株が売られるのです。

• 今は株を買うのはやめておいたほうがいいの？

 今は嵐の真っ最中のような状態です。無理をして羽ばたくよりも、嵐が通り過ぎて、企業の新しい成績表（決算）が出るまでじっくり止まり木で待ってみるのも、賢い方法の一つですよ。

• 資源関連の株だけ上がっているのはなぜ？

石油や天然ガスという「お宝（資源）」を自分で持っている会社は、世の中の原油の値段が上がれば上がるほど、自分たちの持っているお宝の価値も上がって儲かる仕組みになっているからです（ちゅいヨ！）。

まとめ：ぶん吉の最後のアドバイス

今回の歴史的な株価の下落は、私たちに「世界はつながっている」ということを改めて教えてくれました。中東という遠くの場所で起きたことが、日本の株価や、回り回って私たちのガソリン代や電気代にも関わってくるのです。

大きな変化が起きている時こそ、慌てずに「今、何が起きているのか」を正しく知ることが大切です。あなたなら、この投資の嵐をどうやってやり過ごしますか？

専門家としての一言

今回の暴落は、地政学リスクが日本の資産市場に直結することを改めて示す象徴的な出来事となりました。投資家は予測困難な事態が起こることを前提に、特定の資産に集中せず、地域や種類を分散させるリスク管理を徹底する必要があります。目先の乱高下に惑わされず、長期的な視点で企業の収益構造を見極めることが、大切な資産を守る鍵となります。